私たちについて
STRENGTH
私たちの強み
西日本電線の紹介ムービー
MVCV(ミッション・ビジョン・基本的価値)の共有
MVCV
西電グループの経営理念であるMVCV(ミッション・ビジョン・基本的価値)を社員全員が共有。
つねに従業員ひとりひとりが意識を高く持ち、「失敗をおそれない」という意識が浸透し、みずから積極的に発表するなどといった意識面での改革も行っています。




経営理念手帳

京セラコミュニケーションシステムとタッグを組み、2010年に制作。
「経営」「仕事への姿勢」「判断基準」「お客様への姿勢」「製品サービスへのこだわり」の5カテゴリ・110項目の考え方を記載しています。
社員全員に配布され、朝礼時での輪読や、みずからの体験談を共有するなど、日々の業務内で活かされています。
経営に対する考え方
時は命なり
仕事への取り組み姿勢
曖昧語厳禁
判断の基準
「どうしましょう」より
「こうしましょう」
お客様に対する姿勢
傾聴
製品・サービスへのこだわり
いいものは高い
従業員が活きいきと働きがいを持って仕事をするための“健康経営”
HEALTH
社会に必要とされる企業でありつづけるためには従業員の「健康」が何よりも重要な経営資源です。
当社では従業員の健康を第一に考え、積極的に様々な取り組みを進めています。
IIF研修※
安全面だけでなく、精神衛生面から健康を増進するべく、IIF研修を実施。従業員間のコミュニケーションの活性化を図ることで、相手への関心を深めることを目的としています。こうした取り組みが心身ともに健康で、明るく活きいきとした組織文化の構築に繋がっています。
※「IIF研修」とは、Incident & Injury Free(無事故・無災害)の達成を目的とするプログラムです。
電動式昇降デスクの採用
デスクワークによる運動不足を解消するため、2017年より導入。ひとりひとりが自分のタイミングで立ち作業を併用することにより、作業効率化や健康増進を図っています。
健康イベントの開催
積極的にイベントや社内でのセミナーを開催。
セミナーでは外部講師をお招きし、従業員の健康増進への意識を高めています。
ラジオ体操の導入
始業時にはラジオ体操第一、昼休憩後にはラジオ体操第二を導入。筋力強化を図り、エイジフレンドリー職場を目指します。
歩数計の配布
健康管理サイトとリンク可能な歩数計を従業員ひとりひとりへ配布。日々、健康管理に対する意識向上を目指しています。

生産性向上のための自社内・グループ企業間での技術交流
COMMUNICATION
社内全事業部の生産性を向上させるため、専門チームを設置し、自動化や効率化を全社的に進めています。
アメーバ経営※
コスト最小・時間最短・利益最大実現のため、2007年より導入。
全社員が採算性を意識しながら仕事をすることで、高品質な製品を低コストで製造できる体制を目指しています。
※「アメーバ経営」とは、京セラ創業者 稲盛和夫が京セラの経営を通じて構築した経営管理手法です。
「アメーバ経営」は京セラ株式会社の登録商標です。
NNPS(Nishiden New Production System)
4事業部を横断し、最新の技術を横断的に共有できる機関である「NNPS」を設置。
各事業部別の戦略の立案に加え、フジクラグループのネットワークを通じて技術・生産ノウハウなどといった外部の成功事例などを積極的に社内に取り込み、スキル向上を図っています。

自社固有の技術を高める“研究・開発”
INNOVATIVE
これまでお客様とのコラボレーションによって、たくさんの新商品を生み出してきました。
その成果として蓄積された特許やノウハウは、当社の大きな財産です。
これからも、お客様の多様なニーズにお応えするため、事業に密着した開発を進めるとともに、新しい分野へのチャレンジを続けます。
事業戦略室
モジュール機器事業部の直属としてあらたに事業戦略室を設置。
自社固有の技術の共有からあらたな製品の開発までを推進する機関として、新規製品の開発を行っています。

社内ノウハウを共有する研修・勉強会
KNOW HOW
社内の各事業部で培われたノウハウを別部門へ共有するとともに、社員の意識向上に努めています。
事業部研修
「品質」「安全」「5S」「リスクアセスメント」などについて学びます。
・事業部門のほぼ全員を12回(1回/月)に分け、研修を実施
・前半の座学、後半の意見交換・まとめなどを通じ、気づきの習得と実践
・各自の決意表明とその後のフォローを通じて、パフォーマンスの計測
営業研修
社内の各事業部で培われたノウハウを、その他の事業部へ共有。
・各事業部から製品プレゼンを実施し、新規製品についての知識を習得
・直近の販売状況やマーケット状況の確認
・営業利益推移
・独占禁止法などの営業部門で必要となる法令の講義など
